「歩ける」を諦めない——AIとウェアラブルでパーキンソン病患者の歩行を支える新プロジェクト始動

リード 産学官が連携し、パーキンソン病患者の歩行障害をテクノロジーで和らげる取り組みが本格的に動き出した。岡山市に本社を置くダイヤ工業株式会社が参画するプロジェクト「ホコラボ」が2026年2月25日に情報発信サイトを公開。スマートシューズによるデータ収集、AIを活用した個別予…

2026年 福祉業界トピックスまとめ|業界ニュース総合ハブ【月次更新】

リード

産学官が連携し、パーキンソン病患者の歩行障害をテクノロジーで和らげる取り組みが本格的に動き出した。
岡山市に本社を置くダイヤ工業株式会社が参画するプロジェクト「ホコラボ」が2026年2月25日に情報発信サイトを公開。

スマートシューズによるデータ収集、AIを活用した個別予測、アシストスーツによる感覚的サポートという3つの技術を組み合わせ、患者が自分らしく日常を送れる社会の実現を目指す。


世界で拡大し続ける「PDパンデミック」

パーキンソン病は、神経が徐々に変性していく疾患で、その患者数は世界的に急増している。
医学誌の推計によれば、2040年までに罹患者数は世界全体でおよそ1,300万人に達するとされており、研究者の間では「PDパンデミック」という言葉さえ使われるほど深刻な状況だ。

この疾患が日常生活に与える影響のなかでも、特に問題とされるのが歩行障害だ。
足がすくんで動かなくなる「すくみ足」、歩幅が極端に小さくなる「小刻み歩行」、前方へ突き出るように歩く「突進歩行」といった症状は、転倒リスクを高め、場合によっては長期臥床につながりかねない。
さらにパーキンソン病は症状の波が一日の中で大きく変動するため、医療機関でのリハビリだけでなく、日常の場で継続的に使えるサポートシステムへのニーズが高い。

「ホコラボ」が目指す3つの技術軸

この現状に対応するために立ち上がったのが「ホコラボ」だ。
内閣府の「戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)第3期」の一環として推進されるこのプロジェクトは、産業技術総合研究所をはじめ、九州工業大学、慶應義塾、令和健康科学大学、株式会社ORPHEなどが連携する産学官共同体制で運営される。

プロジェクトの技術的な柱は大きく3つに分かれる。

歩行データの”見える化” には、足に装着する小型センサ内蔵のスマートシューズを活用する。
日常的な歩き方のデータを継続的に記録し、すくみ足が起きやすいタイミングを予測する情報源となる。

個別化された介入の設計 には、神経・筋・骨格を統合的にシミュレートするモデルを用いる。
患者ごとの身体特性をコンピュータ上で再現し、どのタイミングでどんなサポートが有効かを事前に予測できる仕組みだ。

実際の歩行補助 は、アシストスーツや音楽介入システムが担う。
スマートシューズが検知した歩行状態とAIによる予測をもとに、適切なタイミングで身体への物理的な刺激や聴覚的なリズムを届け、歩行を助ける。

ダイヤ工業の役割——60年超の技術を「歩行支援」へ

1963年創業のダイヤ工業株式会社(岡山市、代表取締役:松尾浩紀)は、コルセットやサポーターなどの医療用装具を長年手がけてきたメーカーだ。
本プロジェクトでは、その製造ノウハウに人工筋肉技術を組み合わせ、軽量で柔軟なアシストスーツの開発を担う。
日常生活に溶け込む設計にこだわり、患者が安心して継続使用できる製品を目指している。

松尾代表取締役は、プロジェクトへの思いをこう語る。
「歩けるという自信は、沈みがちな心を前向きに変え」「昨日まで諦めていた挑戦への意欲を呼び覚ます」という言葉には、身体機能だけでなく、患者の心理的な回復をも支えたいという姿勢が込められている。

2028年の社会実装を見据えて

ホコラボは、2028年3月のSIP支援期間終了後に訪問看護事業者と連携した3種のサービスを実用化することを構想している。
活動量の低下を防ぐ「不活動予防サービス」、生活環境をまるごとモニタリングする「生活モニタリングサービス」、そして音とアシストスーツを組み合わせた「歩行障害緩和サービス」だ。

情報共有の拠点となるウェブサイト(https://hocolab-pd.orphe.io/)では、患者本人や家族、医療・介護従事者、地域住民、企業など多様なステークホルダーが意見を交わしながら、ともにより良いサービスを作り上げるコミュニティを目指している。

技術の力で症状を緩和するだけでなく、「病とともに歩む社会」を文化として根付かせようというこのプロジェクト。
パーキンソン病との向き合い方を変える取り組みとして、今後の展開が注目される。


参照元: PR TIMES「パーキンソン病の歩⾏障害をウェアラブルデバイス×AIで緩和 -『ホコラボ』始動」ダイヤ工業株式会社(2026年2月25日公開) https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000489.000060537.html

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